ヒロタカ先生！新NISAの口座は作ったんですけど、みんなが「S&P500がいい」とか「オルカン一択だ」とか言ってて、どっちの銘柄を選べばいいか分かりません！
いわゆる「S&P500VSオルカン論争」だね。よし、今日はその論争の終着点について検討しよう。
「S&P500か、オルカンか」――。新NISAの普及とともに、日本の個人投資家の間で最も熱く、そして終わりのない議論として語り継がれてきたテーマです。しかし、近年のデータ分析や市場の成熟、そして2026年現在の金融環境を照らし合わせると、一つの明確な結論、すなわち「論争の終止符」が見えてきます。
それは、「どちらを選んでも、長期的には『結局、同じ』ような結果に収束する」という真実です。
本稿では、なぜこの2つの選択肢が「本質的に同じ」と言えるのか、その構造的・経済的背景を深掘りし、投資家が抱く「どっちが正解か」という呪縛を解き明かしていきます。
序章：10年続いた「宗教戦争」の歴史と現状
投資の世界には、時に論理を超えた「信念」のぶつかり合いが生じます。その最たる例が、米国株の象徴である「S&P500」派と、全世界分散を説く「オルカン（eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）など）」派の対立です。
- S&P500派の主張： 「世界最強の米国企業500社に投資すれば十分。過去100年の歴史が、米国1本で勝てることを証明している。他国を混ぜるのは足を引っ張るだけだ。」
- オルカン派の主張： 「未来のことは誰にもわからない。米国の覇権が永遠に続く保証はない。世界経済の成長を丸ごと享受する分散投資こそが王道だ。」
2020年代前半までは、この二者は「集中」か「分散」かという対極の存在として語られてきました。しかし、2026年現在、両者のポートフォリオを顕微鏡で覗いてみると、その境界線は驚くほど曖昧になっていることがわかります。
1. 構造的理由：オルカンの「中身」は6割以上がアメリカ
「結局、同じ」と言われる最大の理由は、オルカン（MSCI ACWI）というインデックスの構成比率にあります。
時価総額加重平均の魔力
オルカンは、全世界の企業の時価総額に合わせて投資比率を決めます。2025年〜2026年のデータを見ても、米国株の比率は約60%から65%という圧倒的な水準を維持しています。
- S&P500： 米国 100%
- オルカン： 米国 64% ＋ その他（日本、欧州、新興国） 36%
ええっ！６割以上がアメリカ株なんですか？
そう。つまり、オルカンを買っている投資家も、資産の3分の2近くはアメリカに賭けていることになるね。
重複する「巨大企業（マグニフィセント・セブン）」
さらに決定的なのが、上位銘柄の顔ぶれです。Apple、Microsoft、NVIDIA、Amazon、Alphabet、Metaといった「ビッグテック」は、S&P500の時価総額上位を占めるだけでなく、オルカンの時価総額上位をも独占しています。
S&P500の上位10銘柄とオルカンの上位10銘柄を比較すると、その顔ぶれはほぼ一致します。
ポートフォリオの共通性≈85%∼90%（米国部分の寄与度）
オルカンのリターンの大部分は、これら一握りの米国巨大企業によって決まる構造になっており、結果として「S&P500が動けば、オルカンもほぼ同じ方向に動く」という強い相関関係が生まれています。
2. 経済的理由：グローバル企業の「国籍」は無意味化している
投資初心者が陥りがちな誤解が、「米国株投資＝米国国内の景気に左右される」「全世界投資＝世界各地の景気に左右される」という思い込みです。しかし、現代の資本主義において、企業の「本社所在地」は投資リスクの所在を正確に表していません。
収益源のグローバル化
S&P500に採用されている企業の売上高のうち、約40%以上は米国「以外」の国々から得られています。
- 例：AppleやNVIDIA： 本社は米国ですが、チップは台湾で製造され、製品は中国や欧州、インドで売られています。
逆に、欧州や日本の巨大企業も、その収益の多くを米国市場や世界市場に依存しています。
- 例：ASML（オランダ）やトヨタ（日本）： 彼らの株価は、現地の景気以上に、世界全体の半導体需要や消費動向に左右されます。
「どこに上場しているか」よりも「どこで稼いでいるか」が重要なんですね。
米国100%のS&P500も、全世界を網羅するオルカンも、実態としてはどちらも「地球全体の経済活動」に投資しているに等しいということだね。
3. 数値の相関：統計が示す「ミラー効果」
「結局同じ」であることを証明するのは、感情的な議論ではなく「相関係数」です。 過去10年、20年のデータを分析すると、S&P500とMSCI ACWI（オルカン）の相関係数は、多くの期間で0.95〜0.99という極めて高い数値を示しています。
相関係数とは？ 1.0に近いほど「全く同じ動き」をすることを意味します。0.95以上という数値は、統計学的には「ほぼ同一の動きをしている」とみなせます。
ボラティリティ（価格変動）の微差
もちろん、完全に同一ではありません。
- S&P500： 米国株への集中度が高いため、上昇時の爆発力はあるが、下落時の振り幅もやや大きい。
- オルカン： 他国に分散されている分、米国株単体の暴落時には多少のクッションが効くが、上昇時には「重し」になる。
しかし、この差が個人の人生に与える影響は、誤差の範囲内です。例えば、20年後に資産が「3,000万円になったか（オルカン）」「3,200万円になったか（S&P500）」程度の差であり、どちらを選んでいても「老後資金を作る」という目的は達成されています。
4. どちらを選んでも「後悔」は消えないという心理的罠
論争が終わらない本当の理由は、数学的なリターンの差ではなく、投資家の「隣の芝は青い」という心理にあります。
- 米国株が絶好調の年：オルカン派は「やっぱりS&P500にしておけばよかった」と嘆く。
- 米国株が低迷し、新興国が伸びる年：S&P500派は「オルカンなら助かったのに」と後悔する。
この「タラレバ」の心理が論争を煽り続けてきましたが、2026年の投資家の総意はこうなっています。 「どっちを選んでも、下がる時は一緒に下がるし、増える時は一緒に増える。選ばなかった方を気にする時間は、人生の無駄である。」
これが「論争の終止符」の正体だね。どちらが正解かを探し求めるフェーズから、「どちらでも良いから、一刻も早く始めて長く持ち続ける」フェーズへと、賢明な投資家たちは移行しているんだ。
数字面だけでなく、心理面でも対等なんですね！
5. 唯一の明確な違い：あなたは「米国1強」を信じるか？
「結局同じ」という結論を受け入れた上で、それでもなお選択を迫られた際、判断基準となるのは一点だけです。
「平均への回帰」を信じるかどうか
投資には「平均への回帰（Mean Reversion）」という法則があります。特定の国や資産が数十年勝ち続けることは珍しく、いつか必ず平均的な成長率に戻る、あるいは他の資産に追い抜かれるという考え方です。
- オルカンを選ぶべき人： 「過去10年は米国1強だったが、今後20年でインドや東南アジア、あるいはまだ見ぬ新興勢力が台頭するかもしれない。その時に自動で比率を調整してほしい」と願う、文字通りの「不確実性への備え」を重視する人。
- S&P500を選ぶべき人： 「資本主義の仕組み上、世界中の優秀な人材、資金、技術は今後も米国に集まり続ける。他国の企業も結局は米国のプラットフォーム上で動いているに過ぎない」と考える、「合理的な効率性」を重視する人。
結論：論争に終止符を打つ「最終回答」
「S&P500か、オルカンか」という問いに対する2026年現在の最終回答は、以下の3点に集約されます。
- 両者は「兄弟」のようなもの： 構成銘柄の6割以上が共通しており、値動きの相関係数は1に近い。
- パフォーマンスの差は「誤差」： どちらを選んでも、長期（15年以上）で見れば成功の確率は極めて高い。
- 一番の失敗は「迷って投資をしないこと」： どちらが数％リターンが良いかを議論している間に、市場の成長機会を逃すことこそが最大のリスクである。
もし、あなたがまだ迷っているのなら、こう考えてください。 「半分ずつ持つ必要はない。どちらか一方を信じて、その信念とともに心中する覚悟を持てば、それで合格だ。なぜなら、その心中相手は『人類の経済成長』という、最も裏切りにくい相手なのだから。」
この論争に終止符を打ち、私たちは次のステップへ進むべきです。それは、投資先を悩むことではなく、「どうやって投資を継続するための現金を稼ぐか」「浮いた時間でいかに人生を楽しむか」という、より本質的な問いへのシフトです。
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